地震と耐震について

想定される大地震

30年以内に東海地震が発生する確率は87%、三浦半島活断層は11%(熊本地震の日奈久、布田川活断層が16%)、湘南三浦で家づくりをする際、想定される大地震に対して耐震性能を高くする必要があります。

必要な耐震性能

必要な耐震性能ではどのレベルの耐震性能が必要なのでしょう。まず「法律に基づきキチンと建てているので平気です」と言うレベル、これは話になりません。建築基準法は非常に甘い法律で、大地震の際に「倒壊」さえしなければ良いとうたっているだけです。家は大破(修復不可能なほど壊れ、傾いた状態)しても倒壊(完全に倒れた状態)さえしなければよいと言う事です。当然、修復不可能なほど壊れ、傾いてしまった家には住み続けることはできませんので建て替えが必要です。これで良いのでしょうか。

想定される大地震次に聞くのが「耐震等級3等級を取得しているので大丈夫です」と言うレベル。これは建築基準法レベルに比べたら勿論良いのですが、2016年3月に発生した熊本地震では耐震等級2等級の家が倒壊しています。これはどういう事でしょうか。

これは一言で言いますと耐震等級は万能ではないという事です。耐震等級の何が優れているかと言うと、床剛性の計算を求めている事です(勿論、耐力壁の量も基準法の何割か増しに設定していますが、耐力壁は通常、余裕をもって作られるものですので特筆すべき事ではありません)。床剛性(屋根も含む)を高めると確実に耐震性能は上がります。しかし、床剛性だけ高めてあげれば地震に対して安心かと言うと、勿論そうではありません。熊本で倒壊した家は床剛性を高め、耐震等級2等級を取得していましたが、それ以外の耐震性能に関わる部分(直下率、地盤の増幅の考慮等)が弱い構造だったのです。

構造安全性レベルを把握する建築基準法や耐震等級などは分かりやすい目安ですが、それさえ守っていれば地震に強い家になるわけではありません。ここは技術力が問われるところです。斎藤工務店では耐震性能に関しては告示11項目を始め、直下率、偏心率、下屋を除く壁量充足率、床構面の検討、そして耐震等級、許容応力度計算などのノウハウを使って地震に強い家づくりを提案しています。また、研究、情報収集にも力を入れており、近年では白馬や熊本などの現地視察や、国土技術政策総合研究所、建築研究所、日本建築防災協会などの最新情報も常にチェックして積極的に提案に取り入れています。

また、いくら技術力があっても住宅とは1棟、1棟、大きさも間取りも違うものです。本来でしたら最後に構造計算を行って検証するのがベストです。構造計算には費用が掛かりますが、本当に地震に強い家を作るときには削ってはいけない費用です。

忘れられている材料の強度

忘れられている材料の強度耐震に関しては多くの会社が「耐震等級の取得」や「構造計算」などを行って配慮をしていますが、重要な事を忘れている場合があります。それは実際に使う木材の強度です。当然柱や梁に使われる木材の強度が高い方が耐震性能が高い家になりますが、多くの会社では使用する木材の強度を把握していません。驚きの事実だと思いますが、日本では法律で定められていないのでどんな木でも使う事ができるのです。

無垢材の場合、自然に育ったものなので1本1本強度が違います。場合によっては強い木と弱い木で倍以上強度が違うこともあります。

集成材の場合、工場で作られている関係で強度が明確です。しかし強度が分かるのは良いのですが、住宅用に使われる集成材はホワイトウッドやスギが主流で、私が知る限りあまり強度が高いものは使われてはいないようです。集成材は強いといった誤解が広まっていますが、強い木材で作られた集成材は強いのですが、ホワイトウッドなどの弱い木材で作られた集成材は当然弱いのです。

ではどんな材料が良いかと言うと、1本1本試験を行い(全数検査)、高い強度が確認された材料を使うのが1番です。構造的観点では無垢材でも集成材でも構いません。ただ斎藤工務店では他の要素も考慮して、現状では全数検査済の紀州産の国産無垢材を使用しております。

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002 斎藤工務店の家づくり
003 地震と耐震について
004 永く住み続けられる家
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007 斎藤工務店の耐震改修工事
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